OS販売戦略

　WindowsでもMacOS Xは後方互換性重視。つまり古いWindowsやMacOS X用に開発されたアプリケーションでも新しいWindowsや新しいMacOS Xでも動くように考慮されています。
LinuxやBSDなどのオープンソース系のOSも増えましたし、Chrome OSのように無料配布を想定したOSも増えてきました。
最新のOSの価格はただ同然になっていくことが予想されます。

　発想を逆にして最新OSはただ同然で配布して、その代わり古いOSの販売・サポートで儲けるというビジネスモデル。Windowsでいえば、まず各Windowsで後方互換性はなくす、代わりにWindows 7は低価格で販売して、そのかわりWindows XPの販売価格・サポートは高く売るというのもの。
このビジネスモデルが成立するかというと、まずOSの機能向上が停滞気味であり、最新OSをお金を出してまで使いたいとは思えなくなっています。つまりユーザは最新OSの新規機能ではなく、過去のアプリを動かすための後方互換性にお金を出しているのではないかということです。
もうひとつはVMが普及すると古いOSは長く使われることもあげられます。
　いままではOSの寿命はハードウェアの寿命で制約されていました。PCはハードウェアの進化が早い代わりに古いOSでは新しいハードウェアでは動かないか、少なくても新しいハードウェアを使いこなせない。このためハードウェアの世代交代によりOSの世代交代が進みましたが、VMが前提の時代になると、ハードウェアの進化をVMが吸収してくれるので、古いOSが止める理由がなくなります。
　そうなると古いOSの販売・サポートは求められるし、むしろ古いOSの販売・サポートからOSベンダーが収益をあげられることは、OSベンダーだけでなく、継続的なサポートを得られる。
これに一番近い例はメインフレーム。メインフレームは過去のソフトウェアを動かすために存在しているような部分は否定できないわけですが、ユーザは既存ソフトを新しいコンピュータ向けに更新ができないという事情を抱えていますから、言い値で売れるわけで、実際、メインフレームの利益率は高いようですね。

　DBサーバとしての有効利用だったのだが、クラウド化されると　本当に存在が危うくなると考えていたら、プライベートクラウドを考え出して、中々しぶといものだと感心した